東日本総合計画の働く環境

WORK ENVIRONMENT

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教育制度

それぞれの未来の目標へ

「10年後にはお客様から信頼される技術者になりたい。」就職活動中や入社して間もない時期に漠然と思い描いていた自らの理想像を、より具体的な目標として達成するためのキャリアパスを描くことはとても重要です。

東日本総合計画では、社員一人一人が自らの強みを活かしながら業務適性に応じて

  • マネージャー
    (ライン職)
  • スペシャリスト
    (専門職)

を目指すことができるサポート体制と階層別研修を実施しています。

新入社員研修

入社後1カ月間にわたり実施される新入社員研修では、社会人としての基本的なルールを学びます。学生と社会人との違いを明確にすることで自覚を促し、組織の一員として行動するための基礎力を身に付けます。

自分が配属になる部署の業務だけではなく、他部門の業務を体験することで部門毎の仕事の違いや特徴を理解し、配属後に部門間での連携を要する場面においても協調性と客観的視点に基づく判断力の備わった人材を育成することを目的としたプログラムを組んでいます。

2020年

2021年

2022年

2023年

フォローアップ研修

配属後は日々の業務に追われ、就職活動中や入社当初に掲げていた目標や抱いていた夢が、日常業務の中に埋もれてしまうこともあります。

入社後1年~3年を経過した若手社員を対象として実施するフォローアップ研修では、これまでの日々を振り返りながら自身の成長のために更なるブラッシュアップを図ります。新たな「気づき」を得るためのプログラムです。

2020年12月

2020年12月

2020年12月

2018年10月

2018年10月

2018年10月

中堅社員研修

現場でプレイヤーとして経験を積み重ね、更なる成長が期待され、今後の会社の中心となることを目指す中堅社員を対象に、主体性のある行動力と判断力を養い、指示を受ける側から指示を出すリーダーへ、自己革新を図ります。

必要とされる役割と責任を認識し、目指すべきリーダーとしての姿を学びます。実務の第一線で活躍できる人材となるためのプログラムです。

2018年6月

2018年6月

2018年6月

専門職・管理職研修

現場の第一線で業務に就き、経験と実績を積み重ねている専門職・管理職の社員を対象とし、改めて新しい視点で直面する課題にアプローチする思考力と行動力を育て、更なる自立と成果を生み出す人材を育成するプログラムです。

2016年7月

2017年6月

2019年10月

幹部研修

本部長・部長クラスの上級管理職を対象に、組織の中で与えられている「責任と権限」を明確にし、組織の健全な運営と、経営戦略に基づく円滑な意思決定を下すマネジメントスキルの向上を目指すプログラムです。

2014年9月

資格取得支援制度

資格を取ることは、社会的な信用を得るため、また社員一人一人が自信を持って仕事に取り組むためにも、大変重要であると当社は考えています。

技術者が資格取得に挑戦しやすい環境を整えるために、資格取得に向けた社内研修の開催、外部講習会への参加奨励、受験費用などの会社負担を行っており、会社全体で資格取得をバックアップしています。

見事合格した社員に対しては、資格の難易度や重要度に応じて報奨金や手当てなどの支給があり、若手を中心に多くの社員が資格取得を明確な目標とし、仕事をしながらスキルアップを図っています。

オフィス紹介

所在地

東日本を中心に支店・営業所・事業所が点在します。技術拠点となる場所は東京都墨田区の「設計本部」、埼玉県さいたま市の「本社」、そして東北地区の地理情報及び空間計測を統括する仙台の3カ所です。

事業所の規模は違いますが、フロア作りのメインコンセプトは“つながり”

セクションごとに壁で区切ることなく、またラックも腰までの高さに統一することで全体を見渡すことができるオープンなフロアを実現しています。広々とした空間で仕事に取り組み、技術的なことで分からないことがあれば、関連する他部門のエキスパートからアドバイスを受けることもできます。

健康管理

「健康とは、病気ではないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態にあることをいいます。」(世界保健機関)

フィジカルとメンタル

社員一人一人が健康であること。そのためには、「フィジカル(体)」と「メンタル(心)」の二つの面が共に備わることが重要だと考え、具体的に取り組みを行っています。

まずフィジカル面においては、年1回の定期健康診断の実施と受診の徹底はもちろんですが、法で定められたものだけではなく、社員一人一人が自分の身体のケアに目を向けるよう、費用補助を行うことで積極的に受診を促進しています。

短期人間ドックを受診した際の個人負担金補助制度や、インフルエンザ予防接種を個人負担無しで受けることができる費用補てん制度を整備。本社事務所内で予防接種を実施することで接種率の向上も図っています。

また、メンタル面においては、ストレスチェックを実施してメンタルヘルス不調を未然に予防する措置を講じるとともに、メンタルヘルスケアの相談窓口を社内外に設置。心身ともに良好な状態で仕事に取り組むことができるよう、環境整備を行っています。

親睦活動

家族よりも多くの時間を共有する社員同志のコミュニケーションはとても重要です。様々な親睦活動を通して社員のメンタル面でのリフレッシュを図ると共に、業務以外でも人と人との繋がりが持てるような、アットホームな活動が行われています。

レクリエーション

福利厚生の充実と社員同志のコミュニケーションの促進を目的に、毎年、全社員を対象としたレクリエーションイベントや社員旅行を実施しています。

2015年は伊香保温泉(関東地区)と秋保温泉(東北地区)の2地区で開催。                                                    2016年は那須高原に全地区の社員が集合し開催。                                                                 2017年は房総バスツアー&ディナークルーズ、東京ディズニーシー&ディナークルーズ、伊東温泉、箱根温泉の4コースに分散して開催しました。各コースでの観光を楽しみながら日頃の疲れを癒し、その後はディナークルーズや宴会で盛り上がりました。
2018年は日光・鬼怒川温泉に全地区の社員が集合し開催。初日は日光東照宮観光、夜はビンゴ大会と宴会で盛り上がり、二日目はSL大樹乗車、ワールドスクエア、大谷資料館などの観光を楽しみました。
2019年はボウリング大会を開催。ボウリングの後の表彰式と懇親会も盛大に行われました。

2019年

2019年

2019年

2018年

2018年

2018年

2017年

2017年

2017年

クラブ活動助成

公式なクラブとしてフットサルクラブ、ゴルフクラブ、ワールドツアー in さいたまがあり、ユニフォームの支給や活動費の助成などをバックアップしています。

フットサルクラブは若手を中心に15名(男性10名、女性5名)が在籍し、月1回の練習を通して汗を流しています。業界チームが集まって毎年秋に開催されるフットサル大会のエンジョイクラスでは優勝経験もあります。

ゴルフクラブは若手からベテランまでの総勢24名が在籍。「心的負担にならず気軽に参加できる」「本社・本店・支店間の人的交流の活発化・深度化する」「生涯スポーツの一つであるゴルフを通じて充実した人生を送る」の3つの活動方針のもと、年1~2回開催するコンペや練習を通して社員同士の親睦をはかっています。

ワールドツアー in さいたまは若手・中堅・ベテランがバランスよく14名(男性11名、女性3名)が在籍し、街歩き+街の仕組みを体験+食を通じてのコミュニケーションを柱としたまちブラ的なクラブです。

第三回ゴルフコンペ 2019年12月

第三回ゴルフコンペ

第三回ゴルフコンペ

測労協大会 2020年11月

測労協大会 2020年11月

測労協大会 2020年11月

親善大会 2021年12月

親善大会 2021年12月

測親善大会 2021年12月

その他

有志ではありますが不定期にお花見、芋煮会、BBQなどを開催して親睦を深めることも。そんなイベント好きな社員が多いです。

BBQ 2018年11月

BBQ 2018年11月

BBQ 2018年11月

社内表彰制度

社内表彰

優秀な成績を収めた社員、グループ、部署への表彰・賞金授与が年に一度、創立記念式典の日に行われます。社員のモチベーションアップにつながるよう2011年よりスタートしました。ベテラン社員のみならず、若手にも受賞するチャンスがあります。

また、業務の表彰以外にも、長年会社に勤めてきた社員に対して永年勤続表彰というものもあります。

2019年の受賞者

2020年の受賞者

2021年の受賞者

休日休暇制度

年間休日の推移

年間休日の推移 2022年度:124日 2021年度:125日 2020年度:124日 (年末年始1/29~1/4と創立記念日を含む)

当社は完全週休2日制。土日と祝祭日は休みです。年間休日数は暦によって変動はありますが、120日を超えます。当社独自の休日を合わせれば、130日に近い日数が休みとなりますが、これは、実に1年間の3分の1以上の日数に相当します。

このほか、有給休暇の付与日数は法定より4日多く入社1年目は14日付与(最大24日/年)。上手に取得しながら心身の増進を図ることが可能です。

夏季の有給休暇取得推進

当社の有給休暇は法定より4日多く付与されます。7月から9月までの3か月間を夏季休暇期間とし、年休の計画的な消化と大型連休の確保を目的として、5日以上の取得を推奨しています。連休を取得して海外旅行に行く人、帰省する人、また土日に合わせて1日単位で取得して3連休を複数回など、取り方や目的は人によって様々です。

年休積立制度

労働基準法の規定では2年間で失効となる年次有給休暇の未消化分について、将来に起こり得る不測の事態に備えて失効することなく限度内で積み立てることで、病気療養・入院や介護等の理由で長期に渡り仕事を休まなければならなくなった場合に充てることができます。

                    

任意の制度ですが当社はいち早く2016年度に規程を整備。未消化のまま失効する有給休暇のうち、毎年最大7日、累計40日を限度として積立が可能です。

                    

社員ひとりひとりが安心して長く勤めてもらえるように―――。仕事だけではなく社員の生活を守るための制度も整備されている会社です。

特別休暇

長く社業に貢献してきた社員に対し、その労を讃えると共に心身の健康増進を目的に付与される勤続表彰休暇。勤続10年で3日、20年で5日、30年で7日が付与されます。長期休暇を取得して気分を一新し、心身を充実させて改めて仕事に取り組むことができます。

その他、ライフイベントに合わせた休暇制度も整備。結婚、出産、子育て、子の結婚、家族との死別等、人生の節目を迎えたときに休暇を取得することができます。また、女性の活躍をサポートする育児休業・短時間勤務制度や、家族を介護することなったときに利用できる介護休業・介護短時間勤務制度も整備されています。

ワークライフバランスの実現

残業時間の削減を目指した取り組み

当社は時間外勤務の削減に積極的に取り組んでいます。

仕事である以上、決められた期日に業務を終えるよう残業しなければならないことはあります。                      上長が事前に確認と指示をすることで無駄な残業を未然に抑制するようにしています。

  • 事前申請
  • 上長確認・指示
  • 残業開始
  • 結果報告
  • 最終承認

この流れを徹底することにより、残業の必要性や申請時間内に予定業務を完了させることを意識するようになり、時間管理能力の向上や作業の効率化に繋げています。また個人毎に年間累計残業時間を常に把握できるようにしており、過労の未然抑止や社員間での業務の均衡化に役立てています

ノー残業デー

毎週水曜日はノー残業デーです。健康増進のため残業時間の削減を目指した取り組みのひとつですが、ポスターの掲示や社内ポータルサイトに掲載して社員に周知を図っています。

また、6月と10月はノー残業デー強化月間とし、毎週水曜日の退社時間の実績チェック、実施期間後にはアンケートを取り、職場環境の改善に取り組んでいます。